日本を代表する総合スポーツ用品メーカーのミズノ株式会社様（Mizuno）。グローバルでの市場拡大を目指し、各地域のeコマースサイトを含む多様なチャネル向けシームレスな製品情報管理基盤をContentservでどう構築したか。注目される商品情報管理（PIM）が可能にする価値や将来の方向性とは？
※本記事はコンテンツマーケティングの最新テクノロジーを紹介する「コンテンツマーケティングジャパン 2019」におけるユーザー企業のミズノ株式会社 総合企画室グローバルデジタル統括室マネジャー芹澤剛氏と当社代表の渡辺信明が登壇したセッション「コスト削減だけでない製品情報改革 〜Contentservでグローバルマーケティングの兵站に〜」を元に編集しました。
Futurize Experiences 「一歩先を行く体験を」。セッションは、Contentservブランドムービーで始まり、渡辺が、PIM（商品情報管理）が「Nice to have」ソリューションから「Must have」ソリューションになっている変化について、その理由は「商材の増加」、「チャネルの増加」、そして「顧客の変化」に対応するためである」と説明しました。
このような「モノ消費」から「コト消費」に変化する今日において、渡辺は「特にB2C商材を扱うブランドや企業は、ペルソナに合わせた最適なチャネルからTPO（Time/Place/Occasion）に合わせて、適切に商材を、適切な表現で顧客に届けていくことがますます重要になってくる」と続けました。
一方で、文脈の無い情報を消費者に届けがちで、一方的な押し売りに「もううんざり」な状況が発生します。コンテンツを管理する側、つまり売り手の内部も同様に、必要な情報がどこにあるか分からない、必要な情報を入手するのに時間がかかるなど「もううんざり」な状況と強調。
「商品情報とは、もはや縦・横・重さ・価格・物流にかかる情報にとどまりません。企業が顧客に伝えたいプロダクトストーリ、コンセプト、顧客のレビュー、ユースケース、画像・動画を含んでいます。そのため、基本情報に加えて、プロダクトストーリや画像、ユースケース等のエモーショナルコンテンツを構築することが大事である」と述べました。
続いて、日本を代表するスポーツ用品メーカーであるミズノ株式会社の芹澤剛氏が、製品情報管理において抱えていた課題、ContentservのPIM・DAM統合プラットフォームを選んだ理由と、プロジェクト推進の秘訣について語りました。
コミュニケーションのデジタル化、消費者行動の多様化により、もはやいいものを作れば売れる時代が終わりました。実際に、芹澤氏が友人や知人にミズノ製品をプレゼントしたりする時によく聞く言葉、それが「ミズノさんこんなの作ってたんですか？」「ミズノださいと思ってたけど、カッコいいのあるんですね！」だそうです。
「いくらいいものを作っても、それが消費者に伝わっていない。我々が年間に扱う商品点数は300,000以上、デジタルアセットは1,000,000以上、チャネル数は50,000以上で、もはや物作り部隊で頑張っても管理できる数ではない。色んな部署、国が関わるため、情報がどこにあるか分からない、どれが正確な情報か分からないなど、私も非常にフラストレーションを感じていた人間の一人です」（芹澤氏）
Contentserv導入を決めた理由について、次の2点が非常に重要なポイントだったと言います。
また、プロセス最適化の重要性について次のように指摘。「誰でも検索・発信できる情報氾濫の世界だからこそ『最新の正解』という真実が価値を持ちます。組織は縦割りで当たり前です。プロセスは横で普通だと割り切ることが大事です。」（芹澤氏）
プロセスをContentservに合わせた製品情報の基盤で、エモーショナルな体験を消費者にお届けするための「Emotional Marketing」を目指して、今後もプロジェクトを進めていくといいます。
フル講演動画はこちらにてご覧いただけます。
ミズノのグローバルデジタルマーケティング戦略を牽引する芹澤氏だからこそ語れる、現場のリアルも満載の素晴らしい講演、誠にありがとうございました。
プレスリリース「ミズノ、グローバルビジネスの商品情報基盤にContentservを採用」はこちら
本イベントでは、「Contentservで変革させるデジタル時代のマーケティングコンテンツ管理」をコンセプトに、当社の商品情報管理 PIM・デジタルアセット管理 DAM統合プラットフォームを展示。
イベントを通じて、eコマースを展開するお客様やeコマースサイト構築ベンダー側においても、製品情報の管理、デジタルアセット管理のニーズが高まっていることを伺えました。グローバル企業を支える当社のPIM・DAM統合プラットフォームが、より多くのお客様の課題解決に繋がるよう、今後も様々なイベントを通じてソリューションのメリットを紹介していきます。